ワシントンポストがアマゾンに買収されると、

アマゾンのサービスを、新聞いうものに当てはめるとどうなるんだろうかとワクワクする。

日本ではありえないことだが、既存のメーディアが新しい新興勢力に買収されるということが欧米では、ままあることだ。

ワシントンポストというアメリカにある新聞社が、インターネット最大手のアマゾンに買収されたのだ。ワシントンポストは減少する売上に対して危機感を抱いていた。なぜ売上が減少されていたかというと、やはり一番の要因はインターネットによる情報が配信されることにより、新聞というメディアが対応できなくなったことによるだろう。もちろん、ワシントンポストは新聞記事をウェブサイトに掲載はしていたが、新聞とう仕組みをウェブサイトに移行しただけで、インターネットには対応していなかったようだ。

多くの新聞系のメディアが新聞をただ単にウェブサイトにして、そのウェブサイトを会員制にすることにより、収益を上げようとしていた。しかし、インターネットの世界では十分な収益を上げていないようだ。

そこで、インターネット通販の最大手のアマゾンが登場する。アマゾンはインターネットで買い物することを最適化して、もっとも便利な通販会社となった。
たとえば、一度クレジットカード情報を手続きしてしまえばワンクリックで買い物ができ、２回目以降は面倒な手続きは必要ない。また、顧客の購買した履歴をもとにおすすめの商品を表示させ、顧客にさらなる購買をすすめることに成功している。そしてこの決済機能を他の会社へも解放させようとしている。

このように、アマゾンはインターネット界で、既存の方法を最適化することに注力している会社である。

さて、このアマゾンが既存のオールドメディアである新聞を買収した。
これが何を意味することなのか。
一般的に言えば、アマゾン流の手法で、新聞というメディアを改革してくれる、と言われている。
私がどんなサービスを期待するかというと、自分に最適化された記事の配信、記事にのっているものを購入できるサービスがアマゾンと連携している、Kindleへの記事の配信などである。
おそらく、アマゾン流であっと驚く便利なサービスをニュースメディアで提供してくれるに違いない。

ただこれが海の向こうのアメリカでの出来事だということが残念でならない。日本では新興勢力がメディアを買収しようとすると、既得権益が邪魔して買収できなかった。
ソフトバンクやライブドアなど残念でならない。彼らがもし買収に成功していたら、かならず、面白いことをしていただろう。

日本で今度そのようなことが起こるときは、いま新聞を購買している層、つまり６０代以上の人たちがいなくなる時代だろう。なぜならそれより下の世代の新聞を読んでいないのだ。しかしその世代交代にはまだまだ時間があるのが残念だ。